こんな疑問にお答えします。
今回の記事では、ホテル・旅館のキャンセル料(=取消料)はいつからいくらかかるのかを予約方法ごとに詳しく解説していきます。キャンセル料が発生する期間に入っていても免除になるケースもあわせてご紹介します。
もくじ
ホテル・旅館のキャンセル料はいつからかかるのか予約方法ごとに解説
ホテル・旅館のキャンセル料は、予約方法ごとに違います。
おおきく分けると以下の3パターンです。
- ①:旅行会社で予約した場合
- ②:ホテル・旅館のホームページで予約した場合
- ③:オンライン予約サイトで予約した場合
それぞれ詳しく解説していきたいと思います。
①:旅行会社で予約した場合
JTBや日本旅行などの旅行会社で予約をした場合は、ホテル・旅館などの宿泊のみか飛行機・JRなどがセットになったパッケージ商品かでキャンセル料が異なりますのでそれぞれ解説していきます。
まず前提として、旅行会社ごとに取消料はほとんど変わりません。取消料規定は観光庁が定めた標準旅行業約款を基準としているからです。そのためどの旅行会社の場合でも、下記の解説が共通してあてはまります。
旅行会社では「募集型企画旅行」と「手配旅行」の取り扱いがありますが、今回は募集型企画旅行の場合を解説しています。
ホテル・旅館など宿泊のみの場合
宿泊のみの取消料は下記のように定められています。
取消日 | 取消料率 | |
旅行開始日 の前日から 起算してさか のぼって |
6日前以上 | 無料 |
5日前~4日前 | 無料※ | |
3日前~前日 | 20% | |
当日 | 50% | |
旅行開始後又は無連絡 | 100% |
※取消人数が15名以上の場合は20%
取消料がかかるのは基本的に3日前からですが、15名以上の大人数の場合は5日前から発生しますのでご注意ください。
取消料率は20%、50%、100%と日が近くなるにつれて増えますが、当日でもきちんと取消をすれば取消料は50%で済みます。
宿泊のみの場合の旅行開始は基本的にはチェックイン時になります。
飛行機・JRなどがセットになったパッケージ商品の場合
主なパッケージ商品の場合の取消料は下記のように定められています。
取消日 | 取消料率 | |
旅行開始日 の前日から 起算してさか のぼって |
21日前以上 | 無料 |
20日前~8日前 | 20% | |
7日前~2日前 | 30% | |
旅行開始日の前日 | 40% | |
旅行開始日の当日 | 50% | |
旅行開始後又は無連絡 | 100% |
取消料がかかるのは20日前からの20%から始まり、日が近くなるにつれて取消料率が上がっていきます。
パッケージ商品の旅行開始の目安はご利用の交通機関により異なります。
飛行機:乗客のみが入場できる飛行場構内における手荷物の検査などが完了したとき
JR :改札内に入場したとき
旅行が開始されていなくとも予約時間を過ぎている場合は、旅行開始後の取消とみなされますのでご注意ください。
②:ホテル・旅館のホームページで予約した場合
ホテル・旅館のホームページで予約をした場合は、それぞれの宿泊施設が定めた取消料が適用されます。
旅行会社で予約をした場合とは異なり、宿泊施設によって取消料発生日も取消料率もバラバラです。
予約画面に、「取消料規定」「キャンセルポリシー」といった内容が必ず記載されていますので、予約をする際に確認しましょう。
③:オンライン予約サイトで予約した場合
オンライン予約サイトの場合も、それぞれの宿泊施設が定めた取消料が適用されます。
オンライン予約サイトとは、じゃらん、楽天、一休などリアル店舗を持たないOTA(=Online Travel Agent)を指します。
OTAが取り扱う旅行形態は「手配旅行」です。手配旅行は宿泊施設とお客様との契約であり、OTAはあくまで仲介業者となります。
そのため、ホテル・旅館のホームページで予約をした場合と同様に、宿泊施設ごとの取消料が適用されます。
ホテル・旅館のキャンセル料を免除してもらえる可能性があるケース3つ
キャンセルの理由や状況によってはキャンセル料が免除してもらえる可能性があります。
今回は以下の3つのケースをご紹介します。
- ケース①:台風などで物理的にその場所へ行けない
- ケース②:インフルエンザなどの病気や誰かの不幸
- ケース③:予約内容を間違えてしまった
ケース①:台風などで物理的にその場所へ行けない
自宅から宿泊施設までの交通機関が使えなくなってしまった場合は、キャンセル料が免除になる可能性が高いです。(例:台風による飛行機の欠航、大雨による新幹線の運休など)
商品形態ごとに少し考え方が異なりますので、それぞれご説明をします。
飛行機・JRなどがセットになったパッケージ商品の場合
商品の一部が提供できなくなることによりお客様に解除権が発生します。そのため、基本的にはキャンセル料なしで旅行を取りやめることができます。
宿泊と交通を別々に手配している場合
ホテル・旅館の予約方法ごとに異なります。
- 旅行会社で予約:基本的には取消料が発生します。
- ホテル・旅館のホームページ、オンライン予約サイトで予約:
宿泊施設の判断で免除になる場合があります。
ケース②:インフルエンザなどの病気や身内の不幸
体調を崩してしまったり、身内の不幸があって旅行に行けなくなってしまうときってありますよね。こういった場合のキャンセル料も予約方法ごとに異なります。
- 旅行会社で予約:基本的には取消料が発生します。
- ホテル・旅館のホームページ、オンライン予約サイトで予約:
宿泊施設の判断で免除になる場合があります。
取消料をとって印象が悪くなるよりも、柔軟に対応してまたの機会に利用していただけるほうが宿泊施設としてもいいですよね。夕食付のプランなど、食材の実費がかかっていたりすると難しい場合もありますが、まずは直接連絡をして事情を話してみましょう。
ケース③:予約内容を間違えてしまった
「残り●部屋!」とか「今●人がこのホテルを見ています!」といったことが書いてあると、なんとなく焦ってしまいますよね。勢いで予約をして確認メールが届いて絶望する・・・そんな経験がある方もいらっしゃるのではないでしょうか?
キャンセル料がかかる前ならキャンセルをして取り直せばよいのですが、すでにキャンセル料がかかる期間に入ってしまっていた場合はどうすればよいのか。
例えば、禁煙・喫煙や食事条件(食事なし/朝食付き/2食付き)、日付の間違いなどが想定されます。
まずは宿泊施設に問い合わせるのを前提として、それぞれのパターンを考えてみます。
禁煙と喫煙を間違えた
宿泊代金が変わらない場合はお部屋に空きがあればそのままの予約内容で振り替えてもらえる場合があります。
ただし、記録上には残らず口約束のような形になってしまうので、チェックインのときにきちんと情報が伝わっているか確認しましょう。
食事条件(食事なし/朝食付き/2食付き)を間違えた
食事なし⇒朝食付き、朝食付き⇒2食付きのように、食事が追加になる場合は、現地払いで受けてもらえる可能性が高いです。
一方で、2食付き⇒朝食付き、朝食付き⇒食事なしのように、食事が不要になる場合は変更が難しいです。取消料が発生する期間は一般的には3日前からなので、すでに食材の発注をしている可能性が高いことと、単価が下がるため宿泊施設にはメリットがありません。
予約の日付を間違えた
この場合はかなり絶望的でしょう。どちらにしても泊まるのに!と思う気持ちもわかります。ですが、宿泊施設のお部屋には限りがあり、誤った予約をしていた日が満室で他の予約を断っている可能性もあります。宿泊施設が機会損失していることを考えると請求されるのはやむを得ないですね。
ホテル・旅館のキャンセル料に関する注意点2つ
注意点①:返金不可プランは取消料100%
オンライン予約サイトで最近よく見る返金不可プラン。その名の通り基本的には返金不可で一度予約が成立すると100%キャンセル料がかかります。このプランでは、いかなる場合でもキャンセル料がかかると思っていただいたほうが良いと思います。
注意点②:旅行会社の営業時間
旅行会社で予約をした場合は、変更や取消も旅行会社を通して行う必要があります。取消料がかかる前日にキャンセルを思い立ったとしても、旅行会社の営業がすでに終了していたり、定休日だったりすると来店や連絡が翌日になってしまったりしますよね。その場合は残念ながら、キャンセル料がかかってしまいます。
まとめ:事前にキャンセル料発生日を把握してそれまでに判断を!
今回は、ホテル・旅館のキャンセル料はいつからかかるのか、免除になるケースとともにご紹介させていただきました。
予約をする段階でキャンセル料のかかる日付をきちんと確認して、雲行きが怪しくなった場合はそれまでに判断するようにしましょう。タイムリーにキャンセルができない予約方法の場合はさらに注意が必要ですよ。
ご旅行は計画的に!
それでは今回はこのへんで。